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毎月大勢の経営者の方からご相談をいただく中で、「社員の帰属意識の低さ」をよく耳にします。
帰属意識とは「ある集団に属している、またはその集団の一員であるという意識や感覚」です。
そのため帰属意識という言葉は、よく「エンゲージメント」という言葉と併せて用いられることが多いのではないでしょうか。少し古い世代ですと「愛社精神」という言葉にも変換できるでしょう。
社員に自社を『自分たちの会社』と思ってもらえるような会社を築き上げたい。そう考える経営者の方は多いのではないでしょうか。
「市場で勝ち続ける強い組織」を作ることができない要因は、この「帰属意識」が大きく関わっています。
多くの経営者が、「帰属意識はあった方が良い」「エンゲージメントを高める必要がある」と、重要性を理解し、帰属意識を持たせようと、エンゲージメントを高めようと策を講じています。しかし、その殆どが誤った取り組みであることに気が付かず、結果上手くいかずに終えてしまうのです。それは「社長の行動」そのものが原因なのです。
本セミナーでは、「社員に帰属意識を生む組織体制構築」のために「社長が取るべき行動」を解説します。
「真の帰属意識、従業員エンゲージメントとは何なのか?」を経営者に問う内容となっております。
自組織に不足を感じている経営層の方、不足は感じていないが、会社の成長&社員の成長を切に望む経営者の方、ご参加をお待ちしております。
|ウェビナー参加特典
■業績向上ノウハウの詰まったセミナー資料を無料進呈
■識学コンサルタントによる「60分無料相談」を実施
|こんな方におすすめ
■社員のエンゲージメントを高める方法を知りたい経営者の方
■社員に帰属意識を持ってもらいたいと思う経営者の方
■帰属意識が事業成長とどう結びつくかを知りたい方
■弊社の資料をご覧いただいたことがある方でセミナーにまだ参加したことが無い方
|登壇者
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株式会社P-UP neo 識学シニアコンサルタント
岑 健太郎
2000年関西学院大学卒業後、 日本最大部数を持つ新聞販売会社に入社。20代でエリアマネージャーとなり、店舗拡大、売り上げ目標達成と最年少記録を数々樹立。
その後、関東エリアの統括責任者として従業員200人~300人の管理、新規出店、託児所開設にも従事。人数が増えれば増えるほど、感覚や情によるマネジメントが正しいのか、チームワークは良いが目標は未達成でもいいのかと疑問を感じている中、識学に出会いそのロジックに感銘を受け、株式会社P-UP neoにジョイン。識学シニアコンサルタントとして現在に至る。
|プライバシーポリシー
株式会社P-UP World(ピーアップワールド)
代表取締役社長 中込 正典
株式会社P-UP World及びその子会社各社(以下「当社グループ各社」といい、具体的には下表記載の各社をいいます。)は、お客様または利用者の個人情報(生存する個人に関する情報であって、お名前、電子メールアドレス、電話番号、住所その他の記述等により特定の個人を識別できる情報および個人識別符号が含まれる情報。以下「個人情報」といいます。)を含む当社グループ各社が取得したすべての個人情報を安全に保管し、お客様および利用者の意思を尊重した利用・取扱いを行う環境を築き、お客様および利用者からの信頼を頂くとともに、安全でより良いサービスの提供を行い、法令を遵守するとともに、以下の方針に基づき、当社グループ各社が収集し利用するすべての個人情報の適切な取扱いに取り組んでまいります。
当社グループ各社は、第2項に定める利用目的のために必要な範囲で、適切かつ公正な手段によって個人情報を取得いたします。
また、当社グループ各社は、お客様または利用者の個人情報を取得しようとする場合または取得した場合には、その利用目的をお客様または利用者に明示しまたは公表(もしくは通知)いたします。
当社グループ各社は、保有する個人情報を、次の目的で利用いたします。
①当社グループ各社が取扱うサービス・商品及びその関連するサービス・商品についての情報の、お客様または利用者及びお取引関係者へのご提供
②当社グループ各社のお客様または利用者に対するサービスのご提供
③キャンペーン・イベントまたはアンケート等のご案内、商品または製品などの発送、料金の計算およびそのご請求
④電話、電子メール等を利用してのご連絡、お問い合わせに対するご返答
⑤サービスにおける本人確認、ユーザー登録、サービス向上のための利用状況の調査
⑥当社グループ各社の従業員の個人情報については、雇用及び人事管理
⑦防犯カメラ・録音機の設置及び取得した情報(個人情報を含みます)による防犯・防災
⑧利便性向上及び満足度向上、レイアウトの改善等の店舗運営
当社グループ各社は、お客様または利用者からご提供頂いた個人情報(お名前、電子メールアドレス、電話番号、ご住所等の情報及び公開情報等、前項に定める目的の達成に必要な範囲の項目)、ならびに店舗内カメラで取得したお客様または利用者の映像等から得られたデータに基づき統計処理した情報を、前項の目的のため、当社グループ各社と共同利用することがございます。個人情報を共同利用する場合、株式会社P-UP Worldがその責任において管理します。株式会社P-UP Worldの住所および代表者氏名については、こちらをご覧ください。
当社グループ各社は、次の各号のいずれかに該当すると認められるときは、個人情報を第三者に提供することがございます。
①法令に基づく場合
②人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
③公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
④国の機関若しくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
⑤学術研究機関等(大学その他の学術研究を目的とする機関若しくは団体又はそれらに属する者)に個人情報を提供する場合であって、当該学術研究機関等が当該個人情報を学術研究目的で取り扱う必要がある場合(当該個人情報を取り扱う目的の一部が学術研究目的である場合を含み、個人の権利利益を不当に侵害するおそれがある場合を除きます。)
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②当社グループ各社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
③法令に違反することとなる場合
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プライバシーポリシーに関するお問い合わせ先
(1)受付窓口 本社カスタマーセンター
(2)E‐Mail ir@p-up.jp
(3)受付電話番号 03-3870- 0099
(4)受付時間 平日午前10時から午後6時まで。但し、12月31日から1月3日、システムメンテナンス日を除く。
本ポリシーにおける当社グループ各社は、下表記載のP-UP Worldグループ各社をいいます。
社名
株式会社P-UP World
株式会社ピーアップ
株式会社Kids-UP
株式会社デライトアップ
株式会社Moto-UP
株式会社Mogu-UP
Kau UP株式会社
株式会社P-UP neo
株式会社Back-UP
株式会社P-up Challenge
改訂履歴
2020年03月03日 作成
2021年01月05日 改訂
2022年04月04日 改訂
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