社員が「自分の会社」と思える組織をどう作るか?～帰属意識を育てる社長の行動とは～

毎月大勢の経営者の方からご相談をいただく中で、「社員の帰属意識の低さ」をよく耳にします。
帰属意識とは「ある集団に属している、またはその集団の一員であるという意識や感覚」です。
そのため帰属意識という言葉は、よく「エンゲージメント」という言葉と併せて用いられることが多いのではないでしょうか。少し古い世代ですと「愛社精神」という言葉にも変換できるでしょう。
社員に自社を『自分たちの会社』と思ってもらえるような会社を築き上げたい。そう考える経営者の方は多いのではないでしょうか。

「市場で勝ち続ける強い組織」を作ることができない要因は、この「帰属意識」が大きく関わっています。
多くの経営者が、「帰属意識はあった方が良い」「エンゲージメントを高める必要がある」と、重要性を理解し、帰属意識を持たせようと、エンゲージメントを高めようと策を講じています。しかし、その殆どが誤った取り組みであることに気が付かず、結果上手くいかずに終えてしまうのです。それは「社長の行動」そのものが原因なのです。

本セミナーでは、「社員に帰属意識を生む組織体制構築」のために「社長が取るべき行動」を解説します。
「真の帰属意識、従業員エンゲージメントとは何なのか？」を経営者に問う内容となっております。
自組織に不足を感じている経営層の方、不足は感じていないが、会社の成長＆社員の成長を切に望む経営者の方、ご参加をお待ちしております。

｜ウェビナー参加特典
■業績向上ノウハウの詰まったセミナー資料を無料進呈
■識学コンサルタントによる「60分無料相談」を実施

｜こんな方におすすめ
■社員のエンゲージメントを高める方法を知りたい経営者の方
■社員に帰属意識を持ってもらいたいと思う経営者の方
■帰属意識が事業成長とどう結びつくかを知りたい方
■弊社の資料をご覧いただいたことがある方でセミナーにまだ参加したことが無い方

｜登壇者

 
株式会社P-UP neo 識学シニアコンサルタント
岑 健太郎
2000年関西学院大学卒業後、 日本最大部数を持つ新聞販売会社に入社。20代でエリアマネージャーとなり、店舗拡大、売り上げ目標達成と最年少記録を数々樹立。
その後、関東エリアの統括責任者として従業員200人～300人の管理、新規出店、託児所開設にも従事。人数が増えれば増えるほど、感覚や情によるマネジメントが正しいのか、チームワークは良いが目標は未達成でもいいのかと疑問を感じている中、識学に出会いそのロジックに感銘を受け、株式会社P-UP neoにジョイン。識学シニアコンサルタントとして現在に至る。

｜プライバシーポリシー

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P-UP Worldグループ各社

本ポリシーにおける当社グループ各社は、下表記載のP-UP Worldグループ各社をいいます。

社名
株式会社P-UP World
株式会社ピーアップ
株式会社Kids-UP
株式会社デライトアップ
株式会社Moto-UP
株式会社Mogu-UP
Kau UP株式会社
株式会社P-UP neo
株式会社Back-UP
株式会社P-up Challenge

改訂履歴
2020年03月03日　作成
2021年01月05日　改訂
2022年04月04日　改訂