人的資本時代に、経営を動かす人事へ#5| NewsPicksビジネス番組『HR Sync』

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番組概要

「人材版伊藤レポート2.0」が発表されて数年。 企業の経営戦略の中核に「人的資本経営」が据えられ、多くの人事リーダーたちが実効性のある施策を展開し、現在は「理念から実践へ」というフェーズに突入しています。 そんな激動の時代の中、企業成長のドライバーとして、人事が経営と深く連動（Sync）しながら、変化の本質を捉え構想（Think）すること──。それが次代のCHRO、HRリーダーに不可欠な要因になります。 そこで本回は、人的資本経営の実践において先進的な取り組みを進める企業の経営者・人事リーダーをお招きし、各社の具体的な施策、その推進プロセス、実践上の課題と乗り越え方など、リアルなストーリーをお届けします。

Schedule

＜Session 1＞13:00〜14:00
何を変え、何を変えないのか。新生パナソニック株式会社CHROが語る、再編後の人と組織の設計
・塔之岡 康雄 氏／パナソニック株式会社 取締役 常務執行役員CHRO
・初田 慶一郎 氏／株式会社リンクアンドモチベーション 執行役員

＜Session 2＞14:00〜15:00
（仮）
採用の前に、AIの持ち場を決める。DeNA×dodaが語る、事業と人事のつなぎ方
・菅原 啓太 氏／株式会社ディー・エヌ・エー グループエグゼクティブ ヒューマンリソース本部本部長
・桜井 貴史 氏／パーソルキャリア株式会社 doda編集長 兼 新規サービス開発本部 エグゼクティブマネジャー

＜Session 3＞15:00〜16:00
（仮）
戦略提言だけでは足りなかった。りそなHDが30数名の選抜幹部に迫る、経営者としての使命
・岩舘 伸樹 氏／株式会社りそなホールディングス 取締役兼代表執行役副社長兼グループCSO兼グループCSuO兼グループCHRO
・内田 圭亮 氏／株式会社グロービス グロービス・コーポレート・エデュケーション マネジング・ディレクター

※プログラム内容・出演者は予告なく変更される場合があります。予めご了承ください。

このような方におすすめ

・企業変革を推進する経営者、事業を率いるリーダーの方
・人事部門や経営企画、ESG推進部門を率いるリーダーの方
・人的資本経営を推進し、実践的な展開を模索する方
・ビジネスの今を知り、事業のヒントを得たい方

ゲスト

塔之岡 康雄 氏
パナソニック株式会社
取締役 常務執行役員CHRO
1991年松下電器産業 (現パナソニック) に入社。 家電事業部門のHRBPを経てコーポレート人事部門にてグループ全社のタレントマネジメント、評価報酬制度や人材開発・組織開発の仕組み構築を責任者としてリード。 2017年 家電事業部門 アジア統括会社 副社長として製造会社の経営マネジメントを担当。 2019年 グループ全体におけるイノベーション推進部門(R&D・デザイン・新規事業)のHRヘッド、2022年4月グループ会社のCHROを経て、2026年4月より現職。 事業経営経験をベースに、事業戦略と人事戦略とのアライン、組織カルチャー変革、人的資本経営の推進に注力。

初田 慶一郎 氏
株式会社リンクアンドモチベーション
執行役員
2008年リンクアンドモチベーション入社。組織開発・人材開発領域のコンサルティングに従事し、17年事業部長、19年西日本責任者を歴任。25年執行役員に就任。顧客の組織変革プロジェクトにおいて、プロジェクトマネジャーとして現場に立ち続ける。 「モチベーションクラウド」を活用した組織変革、人事ポリシー策定、育成体系構築、研修の企画・実施、カルチャー改革に向けたワークショップの設計・登壇など幅広く担う。

菅原 啓太 氏
株式会社ディー・エヌ・エー
グループエグゼクティブ ヒューマンリソース本部本部長
IT系ベンチャー企業での勤務を経て、2009年にエンジニアとしてDeNAに入社。Mobageの事業責任者や新規事業の立ち上げを経験した後、2015年から人事領域へ。2017年からゲーム・エンターテインメント事業本部の組織開発部 部長 兼 HRBPを経て、2020年4月より現職。

桜井 貴史 氏
パーソルキャリア株式会社
doda編集長 兼 新規サービス開発本部 エグゼクティブマネジャー
新卒で大手人材会社に入社後、25年以上にわたり、一貫して学生のキャリア教育や就職・転職支援、企業の採用支援事業に従事。2016年にパーソルキャリアへ中途入社。新卒オファーサービス「dodaキャンパス」の事業立ち上げを牽引し、初代編集長を務める。その後、大学生向けサービスや中途採用領域の法人向けプロダクトの責任者を歴任し、2024年にdoda編集長へ就任。Z世代の就職・転職動向や、社会保険労務士有資格者として雇用問題・労働市場に精通。また事業開発者として同社の事業開発部門の統括や、AIを活用したプロダクト開発にも携わる。